検図とは？必要な理由とやり方、改善するためのポイントを解説

機械や部品を製造するときは、一般的に図面や設計データが作成されます。そして、設計図を扱うときには、その設計図が本当に正しいのかどうかを確かめる「検図」という作業工程が入ります。

検図は、製造工程において欠かすことのできない重要な作業です。しかし、具体的になにを、どのような手順で行えばいいのかよく分からない方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、検図では何を行うのか、なぜ重要なのかという基本から、実際に行ううえで注意するポイントを解説します。さらに、業務の改善方法や、AIを用いた近年の動向も紹介します。

この記事を読んだ方が、検図について理解を深めることができれば幸いです。

検図とは何か？定義と役割

検図は、図面の品質を確保し、後工程でのトラブルを防ぐために行われる重要な工程です。まずは、その定義と役割を詳しく見ていきましょう。

定義：検図とは作成した図面に不備がないか検査すること

検図とは、作成された図面が規格・仕様に基づいて正しく描かれているかを検査し、その内容に問題がないかを確かめる工程です。

図面は、日本産業規格（JIS）をはじめとするルールに基づいて作成されます。これに則って正しく作成することで、他の人が見ても意味の通る図面となります。

そのため、規格や社内ルールに沿っているかを確認することは、検図における基本的な確認事項の一つです。

参考：一般社団法人 日本機械学会

役割：その図面を出図して問題ないかを判断する

検図の持つ大きな役割は、その図面で製造工程を開始しても問題ないかを判断することです。誰が見ても分かる形式で描かれているかという基本的な部分や、設計上の不備などを検討し、作図者の想定に沿った製造が可能かどうかを判断します。

検図の重要性と、怠った場合のリスク

図面にわずかな誤りがあるだけでも、製造や施工では大きな問題につながることがあります。ここでは、十分になされなかった場合に想定されるリスクを解説します。

製造業における重要な3つの要素をまとめて、QCDと呼びます。Quality=品質、Cost=費用、Delivery=納期の頭文字をとったものであり、それぞれの要素は密接に関わり合っています。そして、検図が重要な理由は、このQCD全体に影響が出るところにあります。

仮に検図が不十分で寸法ミスに気がつかなかった場合、不良品の発生、作り直すための材料費と工数の増加、納期遅延といったように、QCDすべてに影響を及ぼします。製造工程の高度化・複雑化が著しい現代においては問題発生時のコストも大きくなっており、看過することはできないリスクです。

参考：J-Net21

製造工程に入ってから修正コストが大きくなる

設計段階における「最後の砦」とも呼べるほど、検図は重要度の高い工程です。

もし検図をせずに出図し、製造段階に入ってから設計上の不備が発覚すると、修正に大きなコストがかかってしまいます。仮に製造段階でも気づかれず、製品化されたあとに発覚した場合は、さらに甚大な被害が生じることも考えられます。このリスクは金型部品から大型の建造物まで幅広く対象になり、場合によっては数千万から数億円単位での損害が発生する可能性もあります。

出図する前、検図の時点で設計上のミスやリスクに気がつくことができればリカバリーの負担も小さくなります。

検図業務の標準フロー

ここからは、検図業務を行う際の標準的なフローを紹介します。実際の現場によって手順は変わることがあるので、このフローでは大まかな流れをつかんでいただければ幸いです。

① 検図の準備―図面・仕様書・チェックリストをそろえる

検図作業に入る前に、まずは必要なものをそろえます。

・図面

検図の対象となるものです。図面全体を一望できると効率が上がり、ミスの発見もしやすいことから紙の図面、あるいは全体を一画面に収められる大きなモニターが望ましいでしょう。

・製品の仕様書

開発する予定の製品について記された仕様書です。その図面に描かれた部品だけでなく、組み上げるときに不備が発生しないか、プロジェクト全体から見て要件を満たしているのか、などを確認します。

・チェックリスト

検図の際に注意すべきポイントをまとめたチェックリストがあると、作業効率や正確性を上げることができます。本記事の末尾に、標準的なチェックリストを添付しますので、参考にしてみてください。

② 自己検図——設計者本人がまず検査する

準備が整ったら、実際の検図作業に入ります。最初は設計者本人が検査を行い、寸法や表記のミスがないか、他の図面と比べて不都合がないかなどを確認します。

この時点で目立った誤りを解消できていると、この後の工程がスムーズです。細かい部分は第三者に見てもらう前提で、自己検図ではまず全体を大きく見るようにしましょう。

可能であれば、作図直後ではなく、時間を空けて自己検図を行う方法もあります。図面を描いた直後だと、作ったときの記憶が濃く、正しい判断がしづらいからです。

③ 社内検図・第三者検図——上長・別の設計者が検査する

自己検図が終わったら、社内で別の第三者から詳細な検図を受けます。設計者だけでは気づけない部分も多いため、第三者検図で図面を細かく確認し、「この設計図で製造に出して問題がないかどうか」を厳格に判断することが重要です。設計者の上長か同僚の設計者が対応したあと、他部署の担当者がさらに検査をできると、より検図の精度は高くなります。

④ 指摘・修正・再検図

ここまでの工程で図面に不備が認められたら、設計者にそれを伝え、図面を再度描き直します。完成したあとは、指摘事項が正しく盛り込まれているか、変更したことで新たな不具合が生じていないかの確認が必要です。問題なければ再度社内検図に回し、改めて図面を検査します。

⑤ 承認・出図

修正が完了したら、検図は終了となります。あらかじめ定められたフローで承認をしたら、次の部門へ出図します。

このとき、一連の検図で発生した指摘事項をチェックポイントとしてまとめておくのがおすすめです。蓄積されたノウハウをチェックリストとして活用できると、精度やスピードの向上につなげることができます。

検図の具体的な進め方とチェック観点

大まかな検図の流れをつかんだところで、より詳細な進め方を解説します。検図では、図面全体を一度に確認するのではなく、確認項目ごとに順序立ててチェックすることが重要です。

規格・図面ルールに沿っているか

検図をする際は、まず会社が採用している規格を満足するような書式で描かれているかを確認します。JIS規格などで定められたもの以外に、社内で図面のルールが決まっている場合は、それらに則っているかを見てください。描き方が統一されていないと、他の担当者が検図をした場合に、正誤の判断ができなくなる可能性があります。

具体的には、下記のようなポイントに注意するとよいでしょう。

寸法・公差は正しいか

続けて、図面の寸法が正しいかどうか、寸法の許容範囲である公差の設定が適切かどうかを検図で確かめます。数的ミスや誤記などはもちろん、設計者の意図に沿って適切に描かれているかも確認しましょう。ここは、想定されている内容で図面が作られているかどうかを判断する大切な工程です。

チェックしておきたいポイントは、下記のようになります。

組み立てられるか

図面上で大きな問題がないと検図で確認ができたら、実際に問題なく組み立てることができるか、他の部品と干渉しないかをチェックします。実際に組み立てる段になって初めて物理的に実現不可能だと判明することも少なくありません。

たとえば以下のような点に気をつけると、組み立てに問題がないかをチェックできます。

関連文書と整合しているか

検図をする図面に関連する文書があれば、それらと照らし合わせて整合が取れているかを確認します。具体的には仕様書や他の部品の図面、部品表、あるいはプロジェクト全体をまとめた書類などを指します。

図面単独では問題なく組み立てまでできても、製品全体の仕様に沿っていない、他の部品で統一された規格から外れている可能性もあります。検図する図面以外の文書との整合性が取れているか、確認が必要です。

以下が、これらのチェックで主に見ておきたいポイントです。

問題なく製造可能か

ここまでの検図で図面に問題ないと判断できたら、最終的に本当にその内容で製造できるのかどうかを見ます。たとえば使用する素材の特性上、精密な加工ができない、あるいは高度な技術・設備が必要となり、自社では実現できない可能性も考えられます。

下記の点をチェックして、問題なく製造可能であるかを確認します。

検図でよくあるミスとリスク、現場の状況

実際の検図でよく見られるミスには、どのようなものがあるのでしょうか。ここでは現場でありがちなミスとその背景、想定されるリスクを紹介します。

チェックリストを使わずに検図をする

検図工程の見落としにつながる要因の一つが、チェックリストを用意せずに確認を進めることです。検図工程では確認するべきポイントが膨大であり、場合によっては同じ図面を異なる着眼点から検査する必要も生じます。そのようなケースをすべて頭に入れ、漏れなく行うことは極めて困難です。

検図の際にチェックリストを用意するのは手間が増えるようにも感じられますが、実際は後々の手戻りや製造不良の減少につながり、最終的な工数削減にも貢献できるのです。

設計が複雑化するほどに検図も困難になる

現代は、テクノロジーの発達により製品の高性能化が進んでおり、設計図が複雑になるケースも増えています。そのため、検図に費やす時間が増えるだけでなく、より高度な知識や技術も求められるようになりました。

図面が複雑になるほど見落としやミスのリスクも高まり、手戻りによって工数が増えるなど、悪循環に陥りやすい状況だと言えます。

自己検図の限界

検図は、設計者本人を含めて複数名で対応することが理想的です。しかし、人手不足や工数増加などを理由に、設計者による自己検図のみで済ませるケースも見られます。

もちろん一人分の労力で終わるなら生産性は高まりますが、実際には設計者本人による自己検図だけでは、検査に限界があります。そもそもの知識不足などから設計者の知りえないリスクがあった場合、自己検図ではそれを見抜けません。想定している完成図が分かっているために、寸法などの細かいミスを無意識に頭の中で補完してしまうリスクも想定されるでしょう。

このように、自己検図だけでは図面全体を客観的に確認することが難しく、見落としが発生する可能性があります。そのため、検図は複数名で実施することが望ましいとされています。

属人化～特定のベテランしか検図できなくなる

検図を複数名で実施できない理由に、そもそもそのスキルを持つ人が減っているという背景もあります。その結果、業務に当たるのが一部の技術者に集中する、という状況が生まれているのです。属人化が進んでいる点も、検図工程における問題点の一つと言えます。

検図が属人化しやすい理由

検図では、図面上の不備を見つけるだけでなく、設計意図や製造方法まで踏まえた判断が求められます。こうした判断を一定の基準で共有することは難しく、個人の知識や経験に依存しやすいのが実情です。ここでは、検図が属人化しやすい理由を解説します。

人手と時間―検図に割けるリソースの減少

検図の属人化を招く原因としてまず挙げられるのは、そもそも業務に当てる人員も時間も不足しているという点です。

労働者人口の減少や作業量の増加によって設計者一人ひとりの業務が逼迫し、そのしわ寄せとして検図にリソースを割けないという状況が見られます。担当者が一人しかいない状態が長く続くほど、その現場において検図業務はその担当者だけしか対応できない、という状況を招くリスクが高くなるでしょう。

検図は製造工程に入る前の重要な工程ですが、納期や工数の制約によって十分な確認時間を確保できないという背景もあります。その結果、属人化が進みやすい環境になっているのが現状です。

マニュアルの未整備・不完全な教育体制

教育体制が整っていないという点も、検図の属人化を助長しています。製造業全体でも、人材育成を担う指導者の不足が課題となっており、検図を含む専門業務でも技術継承の難しさが生じる可能性があります。

検図は、経験を重ねて技術を高める、いわゆる「暗黙知」による面も多い領域です。現在の技術者たちも、業務を通してスキルを身につけていることが多く、そのため具体的なマニュアルなどの整備がされづらいのが現状です。

加えて、検図について体系的に解説する書籍などが少ない点も、この業務を学ぶうえでのハードルとなっています。

参考：経済産業省「2025年版ものづくり白書（概要）」

高齢化による技術の立ち消え、伝承断絶

ベテラン技術者の高齢化が進み、蓄積された検図の技術や知識を継承せずに引退してしまう、という問題もあります。

2007年に、いわゆる団塊世代が順次定年退職する年齢となることで労働人口が一気に減少するのではという「2007年問題」が取りざたされました。検図についても例外ではなく、彼らの持つ熟練の技術が途絶えてしまうリスクが懸念されました。その後、継続雇用制度の導入なども進められましたが、今度は技術を継承する若手人材の不足という新たな課題が生じています。

結果として、ベテランの引退に伴って技術が途絶えるか、引き留めて業務に当たってもらうことで対応している現場が出てきてしまいます。この状況を解消することが、今の検図が直面している課題の一つです。

参考：内閣府「平成17年度 年次経済財政報告」

AIによる検図自動化の動向

ここまで見てきた状況から、現在の検図は業務の複雑化や失敗時のリスク増加、人手不足など、人の目だけで品質を維持し続けることが難しくなってきています。こうした課題を解決する手段として注目されているのが、AIを用いた検図工程の自動化です。AIによって検図の一部を支援・自動化することで、見落としの防止や作業負担の軽減、検図品質の標準化などが期待されています。

検図をAIに補助させる潮流

近年見られるAIの発展は、多くの方が目の当たりにしていることでしょう。この流れは検図の領域にまで及んでおり、従来では難しかった紙の図面の読み取りが、少しずつできるようになってきました。

この技術革新のおかげで、現在少しずつAIを用いた検図補助ツールが生まれてきています。担当者の負担を軽減するための一手として、AIは大きな注目を集めています。

なお、AIによる検図支援では、文字や記号の読み取り、図面同士の差分抽出、ルールとの照合などを自動化できます。一方で、設計意図や製造条件を踏まえた最終判断は、人が行うことが重要です。

図面をデジタル化する技術

検図をAIで自動化するうえで欠かせないのが、スキャンPDFやベクタPDFからCADファイルに変換することです。

AIや画像認識技術を活用したツールの中には、スキャンした図面から文字や記号、線などを抽出し、データ化を支援できるものがあります。ただし、読み取り可能な図面形式や精度はツールや原稿の状態によって異なる点には注意が必要です。

確認精度の向上と人手不足への対応

AIを使った補助ツールの導入は、これまでの検図工程で課題となっていた多くの問題を解消する可能性を秘めています。

そのうちの一つが、人とは異なる視点で機械がチェックすることで、見落としを防ぎやすくなる点です。複雑化する検図工程の負担軽減につながり、手戻りの減少や失敗時の損失の抑制にもなります。また、ツールを効果的に取り入れることで作業効率も改善が見込めます。一人ひとりの生産性が上がることで、結果として限られた人員で業務を進めるための一助となるでしょう。

ただし、最終的には人の目で確認をすることは欠かせません。自動化する部分と人が対応する部分をしっかり切り分けることが、AIの効果を最大化するポイントです。

検図業務を改善するポイント

最後に、どのような方針で検図業務を改善すればよいか、3つのポイントに分けて紹介します。

マニュアルの整備、属人化の解消

まずは、特定の担当者に業務が集中する属人化を解消することが大切です。担当者が検図作業の流れをまとめたマニュアルなどを作成し、教育体制を整備しましょう。マニュアル作成は負荷が大きいため、周囲のフォローも欠かせません。しっかり土台を作っておけると、長く活用できる資産となります。

また、マニュアルの作成と併せて、担当者が確認しているポイントや、検図中に指摘された点をまとめたチェックリストも用意できると効果的です。表で一覧化することで、担当者によるクオリティのばらつきを抑えることができます。

図面を比較して検査できる状況を作る

検図工程では、修正前後や過去の類似図面と比べて、図面の正確性を判断することが欠かせません。修正の変更漏れ、転記した際の反映忘れなど、一つの図面だけ見ていても気づけないミスなどが出てくるものです。しかし、図面の複雑化が進んでいることや、設計者は完成図を無意識に補完してしまうことから、比較検査することは容易ではありません。

そうならないためには、図面を機械的に比較するシステムを整えることが考えられます。

AIツール導入による効率化

AIツールなどを導入し、検図を効率化することも一案です。実際にフィーチャ株式会社のDrawing-AIを導入した企業では、検図に費やしていた時間を60%削減できたという例もあります。ですが、いきなり活用しようとしてもすぐには現場が順応できないかもしれません。

まずは、どの作業をAIで対応するか決めることから始めましょう。最初は表記・誤字などの簡単なチェックから始めていく、あるいは自己検図の前に図面全体を見せるなど、無理のない範囲からで問題ありません。少しずつツールを活用していき、業務改善を行っていきましょう。

また、図面には機械図面のほかにも金型図面や回路図、建築図面などさまざまな種類があり、ツールによって得意分野が異なることもあります。自社の扱う領域に合ったツールを選ぶことも、導入を検討するうえで重要です。

まとめ

この記事では、検図の担当者に向けた検図の重要性から具体的な手順、現状まで解説しました。

検図は品質、費用、納期に関わる重要な工程です。しかし、近年では人手不足による一部の担当者への業務の集中や、製造技術の向上に伴う検図の高難度化による負荷の増大が起きています。それにも関わらず製造工程全体では優先されづらい傾向にあり、十分なリソースを確保しづらかったり、技術継承の場が用意できていなかったりという状況にあります。

課題の解決に向けた一つの手段として注目されているのが、AIを用いた検図ツールです。これらの活用は、業務負荷の軽減や技術継承を支援するものとして期待されています。この記事が、検図業務に当たるうえでの参考となれば幸いです。

付録―検図チェックリスト

以下に、簡易的に使用できる検図チェックリストをご用意しました。自社の業務内容に合わせて、ご活用ください。